デジタルブック導入の主な目的はマーケティング強化、コスト削減、業務効率化など様々ですが、デジタルブックを最大限活用するには自社に合ったサービスを選び正しく運用することが大切です。
しかし、数あるデジタルブックサービスの中からどのような基準で選べば良いのか分からないのが現状ではないでしょうか。
ここでは、デジタルブックサービスを選ぶ際に、チェックしておきたい4つのポイントを紹介します。
運用するデジタルブックのボリューム、更新頻度など運用規模は企業によって様々です。企業紹介パンフレットのようにボリュームの小さいものであれば、クラウドに公開せずに自社Webサーバーに公開し、パンフレット更新の際にデジタルブック作成を依頼する形がコスト面でも最適です。
一方、商品カタログのように種類(冊数)が多い場合や、総合カタログのようにページ数が多いものを運用する場合、継続的な運用に加え、突発的な情報更新にすぐに対応できるよう自社でデジタルブックの編集ができる運用が望ましいと言えます。このように、運用用途・規模によって導入サービスへ求める内容は変わってきますし、運用途中でボリュームが変化するケースも考えると“どの運用規模・用途にも対応できる複数のプランを用意しているサービス”
が安心と言えるでしょう。
デジタルブックサービスは運用目的によって求められる機能に違いがあります。“自社の運用目的に求められる機能が提供されているサービス”かどうか事前に確認をしておきましょう。
印刷物のデジタル化
デジタルブックを見る人に向けた機能
機能の一例
商品の購買へ結びつける
ユーザーの購買行動を促す機能
機能の一例
印刷物のデジタル化
閲覧を制限する機能
機能の一例
どれだけ多機能で安価なデジタルブックサービスであったとしても、利用しづらいサービスの場合、長期的な運用は難しいでしょう。デモンストレーションや無料トライアルなどを利用し、自社の体制で運用可能なのか導入前に以下のポイントを確認した上で間違いのないサービスを選択してください。
デジタルブックの運用を何人で担当するのかは導入企業の規模によって違います。1部署で管理を統合するケースもあれば、規模の大きな企業によっては部署ごとに管理・作成をするケースもあるでしょう。デジタルブックサービスには、利用アカウント単位で料金の発生するものから利用人数に制限のないものまで様々です。自社の運用体制に合った形態のサービスを選びましょう。
デジタルブックの作成を社内で行う場合、殆どの場合が主業務との兼任になります。そのため、1冊のデジタルブックの作成工程がシンプルなのは当然のことながら、大量のブックを作成する場合にも一括で登録が行えるなど、作成時間を短縮できるような機能があると、将来的に取り扱うデジタルブックが増えた際にも社内体制を変更することなく対応が可能です。
チラシのように単発的に作成するデジタルブックでない限り、更新作業は必ず発生するものです。印刷物とは違いデジタルブックにはすぐに情報を更新できる特長があります。あらかじめ更新頻度が分かっているのであれば、ブック自体の作り直しからページ単位の差し替え、目次修正、お知らせ機能など、更新の際に便利な機能が充実しているサービスを選ぶとよいでしょう。
長期にわたってデジタルブックを運用していくにあたり、操作が分からなくなったり、トラブルが起こった際に適切なサポートが受けられないと、継続的な運用に支障が出てきます。操作マニュアルの充実具合や、メール・電話サポートの提供、回答のレスポンスなど、運用をイメージして導入前に確認しておくとよいでしょう。